2007年

二千七年八月、世界を揺るがす金融混乱の発端は、フランスの主要銀行、BNPパリバによる衝撃的な発表でした。当時、米国の低所得者向け住宅融資、通称不良債権を組み込んだ金融商品が、次々と支払不能に陥り始め、欧州の金融機関へと影響が広がっていました。そのような状況下で、BNPパリバは傘下の投資信託、特に不良債権関連商品に投資する資金の新規募集と解約を一時停止すると発表。この決定は市場に大きな不安を呼び、投資家が混乱するきっかけとなりました。これは単なる銀行の問題ではなく、金融システム全体への信頼を揺るがす事態へと発展。市場参加者は不良債権のリスクを再評価し、金融機関の健全性に対する疑念を深めました。この出来事は、後に世界的な金融危機へと繋がる、まさに始まりの合図だったと言えるでしょう。市場の資金の流れは著しく低下し、不良債権関連商品の取引はほぼ停止。投資家が現金化に苦しみ、資金繰りに困窮する金融機関が現れました。BNPパリバの発表は、市場の脆弱性を露呈し、金融システムの安定に対する不安を増幅させたのです。